【2026年9月15日施行】タイのノービザ滞在が30日に短縮!日本人旅行者が確認すべき入国ルール最新まとめ
タイ旅行を計画している方は、入国ルールの変更に注意してください。
2026年9月15日から、タイのビザ免除制度が改定され、日本国籍の一般旅券を持つ旅行者が観光目的でビザなし入国する場合、滞在可能期間が従来の最長60日から最長30日に短縮されました。
2024年7月に60日間へ延長された制度が、約2年で見直された形です。
これまで「1か月半くらいタイに滞在したい」「パタヤでのんびり過ごしたい」と考えていた方も、これからは入国前にビザの必要性を確認しておく必要があります。
この記事では、2026年9月15日から適用された新しいルールについて、日本人旅行者が知っておきたいポイントを整理します。
※本記事にはアフィリエイト広告(PR)を含みます。記事内の画像は現地の雰囲気をより楽しくお伝えするため、AI生成によるイメージ画像を使用しているところもあります。

タイのノービザ滞在は2026年9月15日から30日に変更
まず、今回の変更で最も重要なポイントから確認しましょう。
タイ政府は2026年8月31日付で関連する規則を官報に公布し、9月15日から新しい査証免除制度を適用しました。
タイ国政府観光庁や在タイ日本国大使館も、この変更について案内しています。
日本人旅行者に関係する主な変更は次のとおりです。
| 項目 | 新しいルール |
|---|---|
| 対象となる旅券 | 日本国籍の一般旅券 |
| 主な対象目的 | 観光 |
| ビザなし滞在期間 | 最長30日 |
| 滞在延長 | 入国管理官の判断による |
| 陸路国境からのビザ免除入国 | 暦年で原則2回まで |
| 適用開始日 | 2026年9月15日 |
出典:在タイ日本国大使館、タイ政府広報、タイ国政府観光庁
参考:
https://www.th.emb-japan.go.jp/itpr_ja/consular_ann.html
ここで注意したいのは、30日という期間は、あくまでもビザ免除制度を利用した場合の滞在可能期間だということです。
観光目的で30日を超えてタイに滞在したい場合は、滞在日数や目的に合ったビザを検討する必要があります。
なお、実際に認められる滞在期限は入国審査時に付与された滞在許可に従ってください。
2024年7月から続いていた60日間のノービザ制度はどうなった?
以前のタイでは、日本人旅行者が観光目的でビザなし入国する場合、原則30日間の滞在が認められていました。
その後、タイ政府は観光振興などを目的に制度を見直し、2024年7月から対象国の旅行者が最長60日間滞在できる仕組みを導入しました。
これによって、タイ旅行の自由度は大きく広がりました。
例えば、次のような滞在計画も立てやすくなっていました。
- バンコクとパタヤをゆっくり巡る旅行
- 1か月以上の長期休暇を利用した滞在
- タイ国内を移動しながら過ごす旅行
- パタヤで生活環境を確認する短期のお試し滞在
しかし、2026年9月15日からは、この60日間の査証免除制度が廃止され、日本人の観光目的のビザ免除滞在は最長30日間となりました。
今回の変更は、日本人だけを対象としたものではありません。タイ政府が複数の国・地域に対する査証免除制度全体を見直したことによるものです。
タイ政府の発表では、観光目的の30日間の査証免除対象は60か国・地域に整理されています。
つまり、以前の情報を参考にして旅行を計画すると、滞在期間の認識にずれが生じる可能性があります。
タイ旅行を予定している方は、予約時点の情報だけでなく、実際の入国日に適用されるルールを確認しておきましょう。
日本人は30日を超えて滞在できないの?
結論からいうと、30日を超えてタイに滞在すること自体が一律に禁止されたわけではありません。
今回変更されたのは、ビザを取得せずに利用する観光目的の査証免除制度です。
30日を超えて滞在する場合は、旅行期間や滞在目的に応じて、適切なビザの取得や滞在延長の手続きを検討する必要があります。
30日以内の観光旅行なら
一般的な短期旅行であれば、ビザ免除制度を利用できる可能性があります。
ただし、ビザなしで入国できることと、必ず入国が認められることは同じではありません。パスポートや渡航目的など、入国審査で必要な条件を満たす必要があります。
30日を超える旅行なら
例えば、パタヤで35日間過ごしたい場合や、バンコクとプーケットを巡って40日間旅行したい場合は、出発前に必要な手続きを確認してください。
選択肢としては、適切なビザの取得や、入国後に認められる滞在延長の申請などが考えられます。
ただし、延長が必ず認められるわけではありません。滞在目的や個別の事情、入国管理官の判断などによって結果が変わる可能性があります。
30日を超える旅行を予定している場合は、延長できることを前提に航空券や宿泊先を予約するのではなく、事前にタイ王国大使館や総領事館へ確認しておくと安心です。
仕事や商談が目的の場合は?
ここも誤解しやすいポイントです。
今回の30日間の査証免除制度は、観光目的の滞在を対象としています。
そのため、タイ国内で働くことを予定している場合や、商談・業務などを目的として渡航する場合は、単純に観光目的のノービザ制度を利用すればよいとは限りません。
短期の商用活動については、活動内容や適用される制度によって扱いが異なる場合があります。
タイで仕事をする予定がある方は、就労許可の要否も含め、渡航前に適切なビザや手続きを確認してください。
タイでは、必要な就労許可を得ずに働くことは認められていません。
滞在延長はできる?原則1回でも必ず認められるわけではない
「30日しか滞在できないなら、現地で延長すればいいのでは?」
そう考える方もいるかもしれません。
タイの査証免除による滞在については、入国後に滞在延長を申請できる場合があります。
今回の新しい30日間の制度についても、タイ政府の案内では、追加の滞在延長は30日を超えない範囲で、入国管理官の裁量によるものとされています。
ただし、次の点には注意してください。
- 延長申請をすれば必ず認められるわけではない
- 審査の結果によっては希望どおりの期間が認められない場合がある
- 申請方法や必要書類は、管轄の入国管理局で確認する必要がある
- 延長後の滞在期限を必ず確認する
30日間のビザ免除に加えて延長が認められれば、さらに長く滞在できる可能性はあります。
しかし、延長制度を利用することを前提に、最初から長期滞在の計画を立てるのはおすすめできません。
特に、帰国便の変更が難しい航空券を購入する場合や、宿泊施設を長期間予約する場合は注意が必要です。
最新の申請条件については、タイ入国管理局またはタイ王国大使館・総領事館の案内を確認してください。
陸路でのタイ入国は暦年2回までに制限
今回の制度変更では、陸路の国境検問所から査証免除を利用して入国する場合の回数制限にも注意が必要です。
新しい制度では、陸上国境に接する入国管理局の国境検問所などから、ビザ免除を利用して入国する場合、原則として1暦年に2回までとされています。
ここでいう暦年とは、1月1日から12月31日までの期間です。
例えば、タイに滞在しながら近隣国へ出国し、陸路で再びタイへ入国する旅行を考えている場合は、入国回数を確認しておく必要があります。
特に注意したいのは、次のような旅行スタイルです。
- タイとカンボジアを陸路で往復する
- タイとマレーシアを陸路で何度も行き来する
- タイから近隣国へ出国し、短期間で再入国する
- ビザなし入国を繰り返しながら長期間タイに滞在する
ただし、ここで紹介しているのは陸路の国境検問所からビザ免除で入国する場合のルールです。
すべての入国方法に対して、同じ回数制限が適用されると解釈しないようにしましょう。
空路での入国についても、過去の出入国履歴や滞在状況などによって審査される可能性があります。
陸路で近隣国を巡る旅行を計画している方や、タイへの出入りを繰り返す予定がある方は、出発前に最新の条件を確認してください。

9月14日までにタイへ入国していた人はどうなる?
新しいルールが始まる前にタイへ入国していた方は、どうなるのでしょうか。
タイ政府の発表では、旧制度の適用を受けてすでにタイ国内に滞在している外国人については、パスポートの入国スタンプなどに記載された滞在許可期限まで滞在できるとされています。
つまり、2026年9月14日までに入国し、入国時に旧制度に基づく60日間の滞在許可を受けていた場合、9月15日になったからといって、一律に30日へ短縮されるわけではありません。
大切なのは、入国した日だけで判断するのではなく、実際に付与された滞在許可の期限を確認することです。
すでにタイに滞在している方は、次の点を確認してください。
- パスポートの入国スタンプに記載された滞在期限
- 入国時に付与された滞在許可の内容
- 期限までに出国できるかどうか
- 延長などの手続きが必要かどうか
入国時に認められた滞在期限を過ぎると、オーバーステイの問題につながる可能性があります。
滞在期限が分からない場合は、自己判断せず、タイ入国管理局へ確認するようにしましょう。
参考:
https://thailand.prd.go.th/en/content/category/detail/id/48/iid/538547
タイ入国前に確認したい4つのチェックリスト
ノービザ滞在が30日間に変更されたことで、出発前に確認しておきたいポイントも整理しておきましょう。
1. パスポートの残存有効期間
タイ旅行では、パスポートの有効期限を必ず確認してください。
残存期間に関する条件は、旅券の種類や利用する渡航制度などによって異なる可能性があります。
航空会社の搭乗条件も関係するため、出発直前になって慌てないよう、余裕を持って確認しておくと安心です。
特に、残存期間が短い場合は、航空券を予約する前に必要な条件を確認しておきましょう。
2. 帰国便・第三国への出国航空券
タイへの入国時には、渡航目的や滞在計画などについて確認される場合があります。
そのため、帰国便や第三国へ出国する航空券など、旅行日程を説明できる資料を準備しておくと安心です。
30日を超える滞在を考えている方は、ビザの取得や滞在延長の条件と、航空券の日程が合っているか確認しておきましょう。
航空券を持っていれば必ず入国できるという意味ではありませんが、滞在計画を説明するための準備は大切です。
3. TDAC(タイ・デジタル・アライバル・カード)
タイへ入国する外国人旅行者は、原則としてTDACの事前提出が必要です。
TDACは、従来の紙の入国カードに代わるオンラインフォームです。
主に次のような情報を入力します。
- パスポート情報
- 到着日とフライト情報
- タイ国内の滞在先
- 渡航目的
- 必要な申告情報
提出はタイ到着予定日の3日前から可能です。到着日を含めて72時間以内の提出となるため、早すぎる申請や提出忘れに注意してください。
また、TDACはビザそのものではありません。
TDACを提出したからといって、滞在期間が延びたり、入国が保証されたりするわけではない点も覚えておきましょう。
申請は必ずタイ入国管理局の公式サイトから行ってください。
公式サイト:
https://tdac.immigration.go.th/
TDACは無料で提出できます。申請代行をうたうサイトを利用する前に、公式サイトかどうか確認しましょう。
4. 滞在目的と滞在日数
今回の制度変更で、最も重要なのがこの項目です。
自分の旅行が観光目的なのか、仕事や商談など別の目的なのかを確認し、目的に合った入国条件を選ぶ必要があります。
例えば、次のような場合は注意してください。
| 旅行・滞在の計画 | 出発前に確認したいこと |
|---|---|
| 1週間程度の観光旅行 | 30日以内の滞在条件 |
| 25日間のパタヤ滞在 | 滞在期限と帰国日 |
| 35日間のタイ旅行 | ビザ取得や延長の必要性 |
| 2か月間の長期滞在 | 適切なビザの種類 |
| タイで仕事をする予定 | ビザと就労許可の要否 |
| 陸路で近隣国へ何度も出入りする | 入国回数制限と個別の入国条件 |
旅行日数だけでなく、滞在目的も合わせて確認しておくことが大切です。

30日を超えてパタヤに滞在したい人は要注意
パタヤが好きで、毎年長めに滞在している方にとっては、今回の変更は特に気になるところでしょう。
パタヤには、短期旅行だけでなく、数週間から数か月単位で滞在する日本人旅行者もいます。
ビーチでゆっくり過ごしたり、バンコクへ日帰りで出かけたり、現地の生活環境を確認したりと、長めに滞在するからこそ楽しめる過ごし方もあります。
しかし、これまで60日間のビザ免除を利用していた方は、今後の旅行計画を見直す必要があります。
例えば、45日間パタヤに滞在する予定なら、30日間のビザ免除だけで日程全体をカバーすることはできません。
出発前に、滞在目的や期間に合ったビザを取得する必要があるか、入国後に延長を申請できるかなどを確認しておきましょう。
また、長期滞在を繰り返している方は、単純に滞在日数だけで判断しないことも大切です。
出入国の履歴や滞在状況によっては、入国審査で追加の確認を受ける可能性があります。
「以前は入国できたから今回も大丈夫」と考えず、最新の制度に合わせて準備しておくと安心です。
以前のタイ入国ルール記事を読んだ方も最新情報を確認しよう
タイの入国制度は、これまでにも変更されてきました。
以前の記事で60日間のノービザ滞在が可能と紹介されていても、2026年9月15日以降の旅行にそのまま当てはめることはできません。
Next Life Pattayaの既存記事も参考にしながら、制度変更後の情報を確認しておきましょう。
こちらの記事では、TDACや入国時に確認しておきたい基本的なポイントを紹介しています。
ただし、旧記事に記載されたビザ免除期間などは、現在のルールと異なる可能性があります。滞在日数については、本記事とタイ政府の最新案内を優先して確認してください。
また、TDACについては、次の公式ページで最新の申請方法や注意点を確認できます。
ビザに関する情報は、タイ王国大使館・総領事館の公式案内も確認しておくと安心です。
まとめ|2026年9月15日以降のタイ旅行は滞在日数の確認が必須
2026年9月15日から、タイのビザ免除制度が変更され、日本国籍の一般旅券を持つ旅行者が観光目的でビザなし入国する場合、滞在可能期間は最長30日間となりました。
今回の変更で覚えておきたいポイントは次のとおりです。
- 日本人の観光目的のノービザ滞在は最長30日間
- 30日を超える滞在には、適切なビザや延長手続きの確認が必要
- 滞在延長は自動的に認められるものではない
- 陸路の国境検問所からビザ免除で入国する場合は、暦年2回までが原則
- 9月14日までに入国済みの人は、入国時に付与された滞在期限を確認する
- TDAC、パスポート、出国航空券、滞在目的を出発前に確認する
特に、パタヤで1か月以上のんびり過ごしたい方や、タイを何度も訪れる予定がある方は、これまで以上に入国条件を確認しておくことが大切です。
旅行の直前になってから慌てないよう、航空券やホテルを予約する段階で、滞在日数とビザの条件を確認しておきましょう。
制度の詳細や個別の条件は変更される可能性があるため、最終的にはタイ政府、タイ王国大使館・総領事館、タイ入国管理局の最新情報を確認してください。
それでは、ルールをしっかり確認して、安全で楽しいタイ旅行を計画しましょう!
YouTubeだけじゃないよ!
Next Up はSNSでも発信中🌴
動画でじっくり、ショートでサクッと、
新着のお知らせや写真もチェックできます。
お気に入りのSNSでフォローしてね💕










